クレド策定支援
経営者と従業員が直接顔を合わせて
企業のクレドを一緒に策定します。
当社の「クレド策定支援」では、経営者と従業員が一緒に企業のクレドを策定します。メンバーが直接顔を合わせることで深い対話とチームワークを促進し、組織の共通の理念と目指すべき方向を具体的に形作ります。ワークやグループディスカッションを通じて、メンバー同士の絆を強化し、企業としての統一感と目標達成へのコミットメントを高めるお手伝いをします。
こんな悩みはありませんか？
従業員が仕事に情熱を持ち、高いモチベーションで取り組んでいますか？組織の価値観が明確でないと、モチベーションの維持が困難になります。
社内で強い組織文化が育まれ、チームワークが発揮されていますか？共有する文化がないと、チームとしての連携が取りにくくなります。
新たな人材を採用する際や、既存の従業員を育成する上で、会社として何を大切にしているかが伝わっていますか？企業文化に合った人材の確保と育成は、長期的な成長の鍵です。
直接顔を合わせてのコミュニケーションが少なく、チーム内での理解が不足していませんか？対面での深い対話がチームワークを強化します。
社員一人ひとりが自発的に行動し、貢献する文化をどう築けばいいか悩んでいませんか？対面でのセッションで、主体性を促進します。
会社としての長期的な目標やビジョンを、社員全員で共有できていますか？一緒に将来を見据えるための計画を立てます。
サービスの特長・強み
経営者と幹部の一体感の強化
HRアセストは、経営者と幹部が一緒に取り組むことを大切にしています。クレド策定のプロセスで経営者と幹部間に共通言語が形成され、幹部が会社を自分のものとして捉え、より積極的に経営に参画するようになります。結果として、組織内での一体感が大幅に高まり、経営の一貫性を生み出します。
組織に合った行動基準の確立
HRアセストは、組織文化を醸成する行動基準（バリュー）を明確にすることを重視しています。一人一人がバリューを軸にして、日々の仕事を判断できるので組織の価値観が一致していきます。また軸があることで、自社に適した人材の採用や育成が可能になります。結果として、ミッションやビジョンの実現につながる組織文化を形成することができます。
多角的な視点に基づくクレドの構築
HRアセストでは、様々な視点でのワークを通して、企業にとって納得感のあるクレドを策定します。クレド策定のプロセスでは、対話の機会を多く持つことで個々の想いや考えを共有することが可能になり、言葉の意味付けができます。結果として、経営陣や社員が共有する価値観や基準が明確になります。
サービスの内容
幹部やメンバーが組織の目的や価値観を理解して動けるようになると、組織と個人や個人と個人の「関係の質」が高まり、組織の生産性や業績等の「結果の質」の向上につながります。 当講座では幹部やメンバーが組織の目的や価値観を理解して働くために、クレド経営について学び、他社が真似できないクレドをつくり上げます。（講義＋ワークショップ形式）
| 項目 | 内容 |
| 目的 | クレドを理解する 自社がけ成長するための牽引力となるクレドをつくる 自社に合った浸透の仕組みを考える |
| おすすめの方 | 二代目または事業を引き継いだ経営者 |
| 講義内容 | ①どんな経営をしたいか明らかにする ・○と○の両立をもたらすクレド経営 ・社長の思考を整理する ・社長にとっての価値を明らかにする ②クレドの作成 ・クレドの基礎知識 ・ミッション・ビジョン・バリューの関係性 ・ミッション作成に必要な原理原則の考え方 ・ビジョン設定に必要な5つの法則 ・バリュー（行動指針）となる６つのテーマ ③クレド経営のための準備 ・クレド経営がもたらす10の効果 ・行動変化のメカニズムを知る ・組織の一体感を高める手法を学ぶ ・組織文化をデザインする ・夢を現実化する物語の作成 ④クレドを浸透させるための準備 ・クレド浸透メンバー選定のコツ ・クレドの浸透手段のヒント集 ・クレド浸透の実例5選 |
| 講義回数 | ・プレ2時間×1回（経営者対象） ・本講座4時間×4回 |
| 特典 | ・チャットワークグループでの支援 ・クレドカードデザイン会社の紹介 |
| 最低開催人数 | 経営層4名（社長＋幹部社員3名も可能） |
講義実施例
| 講義回数 | テーマ | 内容 |
| 1回目 | クレド理解 経営者インタビュー | ・クレドの基礎知識 ・クレド活用による変化 ・自社の課題や経営者の思い整理【ワーク】 |
| 2回目 | クレドの理解 ミッション作成 | ・クレド作成の目的 ・クレドの基礎知識 ・ミッション（目的）とは？ ・ミッション（目的）の作成【ワーク】 |
| 3回目 | 組織文化の理解 バリュー作成 | ・組織文化の形成と傾向【ワーク】 ・バリュー（価値観）とは？ ・バリュー（価値観）の作成【ワーク】 |
| 4回目 | ビジョン作成 | ・ビジョン／物語（目標）とは？ ・ビジョン／物語（目標）の作成【ワーク】 |
| 5回目 | クレドの浸透 | ・クレドの浸透計画 ・クレドの浸透方法 ・クレドカードの作成方法 ・具体的事例の紹介 |
サービスの流れ
対面で経営者との初回ミーティングを行い、企業の現状分析と目標設定をします。
クレド策定に向けた対面ワークショップを複数回実施し、深い議論を行います。
ワークショップで使用した資料を配布し、参加者からの意見を収集します。
収集した情報を基に、クレドの草案を作成します。
草案に対して経営者からのフィードバックを得て、必要な修正を加えます。
最終版のクレドを完成させ、組織内で共有します。
クレドを実現するための具体的なアクションプランを立案します。
実施後も定期的なフォローアップを行い、計画の進行状況を確認し、必要に応じてサポートを提供します。
よくある質問
クレド策定支援サービスの目的は何ですか？
クレド策定支援サービスは、企業の根本的な価値観、目的、そして社会に対する役割を明確にすることを目的としています。このプロセスは、経営者や従業員が共有するべき核となる理念を明文化し、それを組織の行動基準として定着させることを含みます。これにより、経営戦略と従業員の行動が一致し、企業全体の一体感と目標達成を促進します。
ビジョンとミッションの違いは何ですか？
ビジョンとミッションは企業の核となる要素ですが、その役割には重要な違いがあります。ビジョンは企業が将来到達したいと考える理想の状態や目標を示し、インスピレーションを与えることを目的としています。一方で、ミッションは企業が現在取り組んでいる具体的な目的や役割を定義し、日々の業務の方向性を提供します。
クレドの策定にどれくらいの時間がかかりますか？
クレド策定の時間は、企業の規模、現状の組織文化、および目指す目標によって異なります。一般的には、数週間から数ヶ月のプロセスを要することが多いです。この期間中、経営チームや従業員との綿密な対話、ワークショップ、フィードバックセッションを通じて、企業に最適なクレドを形成します。
クレド策定後のフォローアップはありますか？
はい、クレド策定後のフォローアップは重要なプロセスの一部です。定期的なレビューを行い、組織の変化や成長に合わせてクレドを更新・調整することが推奨されます。また、従業員の理解度を確認し、クレドが日常業務に統合されているかを評価することも重要です。
小規模企業でもサービスは利用できますか？
はい、当社のサービスは、スタートアップから大企業まで、あらゆる規模の企業に適応可能です。小規模企業においても、クレドは組織の文化を定義し、成長に向けた明確な方向性を提供します。各企業のニーズに応じたカスタマイズされたアプローチを取ることで、どのような規模の企業にも有効な支援を提供します。
サービスの費用はどの程度かかりますか？
サービスの費用は、企業の規模、ニーズ、およびサービスの範囲によって異なります。一般的には、初期コンサルテーションを通じて企業の具体的な要件を理解した上で、個別の見積もりを提供します。小規模企業向けには、よりコスト効率の高いパッケージを提供しており、大企業にはより包括的なサービスを提供しています。
クレド策定に従業員の参加は必要ですか？
はい、従業員の参加は非常に重要です。クレドは組織全体の価値観を反映するものであり、従業員の意見や視点を取り入れることで、より実践的で共感を呼ぶクレドを策定できます。従業員の積極的な参加は、クレドの社内浸透と実行を促進し、組織文化の強化に貢献します。
策定されたクレドを社内にどう浸透させますか？
策定されたクレドを社内に浸透させるためには、継続的なコミュニケーションと教育が不可欠です。社内研修、ワークショップ、チームビルディング活動を通じて、クレドを社員に理解させ、日常業務に統合します。また、経営陣によるクレドへのコミットメントと継続的なメッセージングも、社内浸透を促進する重要な要素です。
クレド策定に外部の専門家は必要ですか？
クレド策定には専門的な知識と経験が必要なため、外部の専門家を活用することが有効です。専門家は、客観的な視点から組織の価値観や文化を分析し、戦略的なクレド策定を支援します。また、多様な業界や組織の経験を持つ専門家は、ベストプラクティスの提供や、組織特有の課題への対応に役立ちます。
クレド策定後の組織変化はどのように評価しますか？
クレド策定後の組織変化は、定期的な評価とフィードバックを通じて行われます。これには、組織のパフォーマンス指標、従業員の満足度調査、および経営陣からの定期的なフィードバックが含まれます。クレドが組織の業務や文化にどのように影響を与えているかを評価することで、必要に応じて追加的なアクションを計画し、組織の継続的な成長と発展を支援します。
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